生産性KPI 残業時間を図っても生産性は見えない

習慣化コンサルティングの古川です。

先日セミナーで、次のような質問をいただきました。

飲食系のビジネスを展開されている人事ご担当者。

うちの会社は、お店によって、繁忙期が違う。

残業という概念で一律縛ることはできない。

さらに、顧客の注文は形態が様々。

状況を簡単に言うと、

・料理人はいいものをつくることに、集中するが残業には意識は低い

・お店によって繁忙期が違う。

　残業という概念を一律持ち込んでも意味はない。

・しかしお店によって、生産性が違うのは明らか。

・会社のトップは残業を減らせという号令をかけている

・残業するな！という掛け声は現場の反発は必死。

このような観点が質問の背景。

確かに、この問題は興味深いです。

どの会社でも、繁忙期はあり、職種によって事情が異なる。

海外とのやり取りがある会社などはどうすればいいかなど

一律ルールで縛れるほど会社は簡単ではないというのが実態だと思います。

そこで、残業時間という指標を見直す必要があります。

大切なことは、高密度化の指標を明確にすること。

生産性を示す、「KPI」（最重要成果指標）を決めることです。

・売上げと労働時間で見る

・標準作業工数を決めて生産性を図る

会社の状況や職種によってKPIは異なります。

しかし、残業時間の総量というKPIよりは随分と良くなるでしょう。

生産性を示すKPIづくりは、当然、あれもこれも複雑にすると

形骸化して誰もその指標を追うことはしません。

シンプルかつ、納得性が高く、統一できるもの。

生産性を顕著に語るKPIをつくることで、

職種や繁忙期の高密度化を進めることができます。