制度面と社員の自発的な取り組みで一層朝型は加速する！

弊社では、企業の朝型勤務化による残業時間削減の取り組みについてコンサルティングしています。

　会社の朝型勤務へのシフトには、会社のタイプによって大きく２つのアプローチがあります。

・制度主導型

・社員啓蒙型

　弊社が大切にしているのは、制度面のアプローチだけではなく、社員の自発的な朝型、残業時間削減への取り組みです。社員一人一人が、私が開発した朝型生活習慣をつくる技術と高密度仕事術の２つの技術を手にすることで、自発的に取り組むことができます。

　そうしなければ、ただ会社から押し付けられた制度だと、社員はやらされ感と義務感で言い訳が生まれます。「会社の仕事量が減らないのに残業を減らせなんてむちゃくちゃだよ」「人事はただ、『帰れ』ばかり言う」と不満が続出してネガティブな風潮が出るからです。さらに、家で仕事をして帳尻を合わせる人も出てくる原因になります。

　朝型勤務にすることと残業時間削減は、原因と結果のような関係で表れるとは限りません。

　会社にやらされているという受身のポジションからは、前向きな改善は生まれにくいのです。

　そこで重要なことは、個人の理想的な生活習慣からスタートすることです。朝型にして仕事時間を削減して、どんな生活を送りたいのか？理想は人それぞれ違います。

　その理想をドライバー（モチベーションの源泉）にすると、その人は能動的なポジションから取り組みます。

　ここからスタートすると、社員にとっては自分のために何とか仕事を効率化して朝型に変えようという骨太の理由が出来上がります。

　受身のスタイルではなく、能動のスタイルで朝型勤務を進めていく。そこに制度面が後押しするのが最も効果が高く、長期間の改善、生産性向上に寄与すると私は考えています。